つたえよう　

３・９・４で持続可能な田んぼの評価

NPO法人田んぼ（宮城県大崎市）

田んぼの持続可能性を3つの要素1）農薬の指標、2）土の指標、3）風致で、9つの生物の機能的指標群によって評価し、農家や消費者、小学生でもできる４つの簡単な調査方法を通して、レーダーチャート作成により自己評価する方法を作りました。

これまでの田んぼの生きもの調査によって、日本の田んぼに関連した生きものは5668種存在していることが分かっています（「田んぼの生きもの全種リスト」桐谷他、2010）。しかし、『持続可能な農業』にとってそれらがどのように機能しているのか、明確ではありませんでした。5668種をフラッグシップ種のもとにまとめ、生態系の頂点に位置する種が生息できれば底辺層の生きものも生息するといったこれまでの考え方に加えて、今回、NPO法人田んぼが中心となって、行政（宮崎県大崎市）と地元JA、消費者団体、小中高大学が開発した田んぼの生きもの評価法は、これまでの生態学の論文による科学的客観的証拠群による分析と四半世紀に及ぶNPO法人田んぼの主観的経験群としてのノウハウを凝縮したものであり、「３・９・４」の方法として集約しました。

田んぼを評価する際には、3つの要素1）農薬の指標、2）土の指標、3）風致によってその機能をわけ、種で区切らない9つの生物の機能的指標群によって、生態系の全体のバランスを評価し、それを4つの簡単な調査方法1）カウンターによる個体数の計測、2）捕虫網によるすくい取り調査、3）タモ網によるすくい取り調査、4）金魚網によるすくい取り調査によって行います。最後にはそれらをレーダーチャート化することによって、『持続可能な農業』について自己評価できる仕組みです。

この調査の指標群は、これまで日本で発表された139の生態学論文をレビューした成果を簡単にまとめたものであり、それぞれに科学的な根拠が存在します。また、この方法を使った調査は、これまでに300件以上の実績があり、大崎地域生協の「産直交流会」や、大崎市、登米市を中心とした、多面的機能支払交付金に取り組む活動組織による生きもの調査、環境教育の実践教材に留まらず、「日韓田んぼの生きもの調査交流会」のや、フィリッピンで取り組みが実施され、現在、全国的な生協で組織的な取り組みの検討が始まるなど、大きな広がりを見せています。9つの持続可能な農業のための指標群は、SDGsの17のゴールに通じるものであり、これらの田んぼの指標群を活用することにより、持続可能な農業の主流化を実現することができるようになりました。

更新日：2017.12.27　　※記事の内容は投稿当時のものです